こそこそ家計blog
固定費削減

医療保険見直しで年間約75,600円削減

私が医療保険を見直して、固定費を削減した方法を紹介します。

1、はじめに

みなさんは自分の意思で保険に加入しましたか。

周りの人が加入してるから、とりあえず加入してる人いませんか。

私がそうで、医療保険に月額6,300円で約10年程加入してました。

そんな私がある日を境に必要な保険を自分の意思で決定できるようになり、結果として固定費の削減につながりました。

そのきっかけが高額療養費制度の存在です。

ここでは高額療養費制度の存在を知り、必要な保険を自分の意思で決定して固定費削減につながれば幸いです。

2、高額療養費制度

高額療養費制度とは医療機関や窓口で支払ったお金がひと月の上限額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度になります。

所得によって、上限額も変わります。

<所得別上限>
<出典:厚生労働省『高額療養費制度を利用される皆さまへ』>

例えば、以下を例に計算式を当てはめてみます

高額療養費自己負担額計算例

年齢:25歳
年収:約400万円
保険の種類:健保(健康保険)
標準月額報酬:30万円
医療費:100万円

・窓口負担

100万円x0.3=30万円
※健保(又は国保)を提示で69歳以下は窓口負担3割
(小学校入学前は窓口負担2割)

・ひと月の医療費上限額

適用区分『ウ:年収370〜770万円』に該当
『8万100円+(医療費-26万7,000円)x1%』
=8万100円+(100万円-26万7,000円)x1%
=8万7,430円

・支給申請した場合に返金(支給)される金額は以下の通り

『窓口負担30万円-医療費上限額8万7,430円
=21万2,570円

 

医療費100万円、窓口負担30万円に対し、高額療養費制度で支給申請すると医療費上限額は87,430円となります。

その為、窓口負担との差額21万2,570円※が別途返金(支給)されます。

限度額適用認定証を事前に申請して医療機関に提示すると、窓口負担の時点で医療費上限額に抑えることが可能です。

詳しい内容は、厚生労働省ホームページ及びご加入の健康保険ホームページ等でご確認ください

3、保険の必要性

高額療養費制度は公的医療保険の中にある制度です。

公的医療保険とは社会保険を支払っている人は誰もが加入している保険です

そこで私が思ったことは

公的医療保険という保険に加入しているのに、追加で保険に入る必要があるのか?」

「数ヶ月働けなる場合も、傷病手当(健保の方のみ)や労災保険等の給付もある」

「上記に加え約半年分程の生活費を貯金しておけば、備えは十分」

その結果、医療保険は公的医療保険と貯金で備えようという結論になりました。

代わりに、貯金や公的保険で備えられない保険を考え、本改善で浮いたお金で新たに生命保険に加入しました。
(ここはまとめにて後述します)

4、改善結果

本改善の結果、得られた成果は2つ

本当に必要な保険を選べるようになった。

②不要な保険を解約した結果、年間75,600円の固定費を削減できた。

5、まとめ

今回、公的保険の存在を知り、本当に必要な保険を自分で検討して固定費削減につなげることができました。

社会保険は支払ってはいても、その中身を学ぶ機会がなかったので公的保険のこともよく知らないまま過ごしていました。

ちなみに、私の場合公的保険や貯金等で備えることが難しいのは、自分に万が一のことがあった時に子供達が成人するまでの生活費でした。

私に何かあった場合、以下が支給されます

死亡時、支給される遺族年金例

家族構成:5人(私、妻、満18歳未満の子3人)

・遺族基礎年金777,800円※1

・遺族基礎年金加算223、800円(子供1人目)※1

・遺族基礎年金加算223、800円(子供2人目)※1

・遺族基礎年金加算74、600円(子供3人目)※1

・遺族厚生年金約400,000円(会社員平均標準報酬月額25万円で仮定)

合計:年間約170万円、月額約14万円支給

※1.2022年時点の支給額例、最新の受給資格等の詳細は日本年金機構ホームページをご確認ください

日本年金機構ホームページ

この支給額に不安な部分を、掛け捨ての生命保険で備えることにしました。

本改善がみなさんの公的保険を知るきっかけになれば幸いです。

社会保険についてもっと学びたい方は、FP3級がおすすめです。

ABOUT ME
こそこそ
妻と4歳、3歳、1歳の子を持つ5人家族の30代サラリーマン。 妻との老後資金、子供の教育費等を貯めるために日々家計簿を改善中 簿記2級やFP2級の資格を取得して、固定費の見直しを行っている。 趣味:転生ものの小説巡り、散歩